ホワイト企業へ転職するなら、有給取得率は70%以上を一つの目安にすると判断しやすくなります。80%以上なら、休みを取りやすい職場である可能性をより強く確認できます。ただし、有給取得率だけでホワイト企業と断定はできず、取得率の計算方法や繁忙期の取りやすさも合わせて見ることが大切です。
有給取得率は70%以上を目安にする
有給取得率とは、会社から与えられた年次有給休暇のうち、実際に取得した割合です。一般的には、次の計算で求めます。
有給取得率 = 取得した有給日数 ÷ 付与された有給日数 × 100
転職先を比較するときは、次のように考えると判断しやすくなります。
| 有給取得率の目安 | 見方 |
|---|---|
| 50%未満 | 休みを取りにくい可能性がある。部署や職種による差を確認したい |
| 50〜69% | 平均的な水準の可能性がある。取得時期や申請のしやすさを確認する |
| 70〜79% | 比較的取りやすい職場の目安 |
| 80%以上 | 高い水準。ただし、取得日を会社が指定する制度の有無も確認する |
この区分は転職先を比較するための目安であり、法律上の「ホワイト企業」の基準ではありません。同じ取得率でも、営業職は取りやすく事務職は取りにくいなど、職種や部署によって実態が異なる場合があります。
有給取得率が高くてもホワイト企業とは限らない理由
有給取得率は重要な指標ですが、数字だけでは職場の休みやすさを判断できません。特に、次の点に注意が必要です。
会社が取得日を指定している場合がある
年末年始や夏季休暇、会社の一斉休業日に有給休暇を使う「計画年休」が多い会社では、取得率が高く見えることがあります。自分で希望した日に休めるのか、会社が決めた日に取得するのかを分けて確認しましょう。
平均値であり、部署ごとの差が分からない
会社全体の取得率が80%でも、配属予定の部署では50%という可能性があります。転職時は全社平均だけでなく、応募する職種や配属先の実績を確認することが重要です。
有給を取っても仕事から離れられないことがある
有給取得率が高くても、休暇中に電話やメール対応を求められるなら、実質的には休めていない可能性があります。有給の「日数」だけでなく、休暇中の連絡や業務の引き継ぎ方法も確認しましょう。
有給取得率と一緒に確認したい項目
ホワイト企業への転職を考えるなら、有給取得率に加えて、次の項目を同じ条件で比べると実態を把握しやすくなります。
- 年間休日数と土日祝日の休み
- 平均残業時間と、固定残業代に含まれる時間数
- 有給休暇の平均取得日数
- 連休や長期休暇の取りやすさ
- 休日出勤の回数と代休の取得状況
- 育児休業や介護休業からの復帰状況
- 離職率や平均勤続年数
- 有給申請の期限と、上司の承認が必要かどうか
たとえば、有給取得率が70%でも、年間休日が少なく残業が多い会社なら、働きやすいとは限りません。反対に、取得率が60%台でも、必要なときに申請でき、残業が少ない職場もあります。
転職前に有給の取りやすさを確認する方法
求人票に有給取得率が書かれていない場合や、数字の意味を詳しく知りたい場合は、面接や企業への問い合わせで具体的に確認します。
- 「有給取得率は、全社平均ですか、それとも配属予定部署の数値ですか」と聞く。
- 「年間で何日ほど有給を取得する人が多いですか」と、率ではなく日数も確認する。
- 「繁忙期以外であれば、連続して何日取得できますか」と聞く。
- 「有給取得日に、電話やメール対応をすることはありますか」と確認する。
- 「有給の申請期限と、申請が認められない場合の基準を教えてください」と聞く。
質問するときは、「休みを取りたい」という希望だけを伝えるより、「入社後の働き方を具体的にイメージしたい」と前置きすると確認しやすくなります。回答が曖昧な場合は、求人票、就業規則、面接での説明に違いがないかも確認しましょう。
法律上の最低ラインだけで判断しない
年次有給休暇が10日以上付与される労働者について、会社には、基準日から1年以内に少なくとも5日取得させる義務があります。ただし、これは「5日以上なら休みやすい会社」という意味ではありません。
会社が法律上の最低限を満たしていても、5日を超えて取得しにくい、連休を認めない、申請すると評価に影響する、といった職場は考えられます。転職先を選ぶ際は、最低5日を取れるかではなく、必要な時期に無理なく休めるかを確認してください。
ホワイト企業への転職で見るべき有給取得率の結論
有給取得率は、まず70%以上を目安にし、80%以上なら有力な判断材料になります。ただし、全社平均か部署別か、計画年休を含むか、実際に希望日に休めるかによって意味が変わります。
最初に確認するなら、「配属予定部署の平均取得日数」「繁忙期の取得可否」「休暇中の連絡の有無」の3点です。有給取得率と残業、年間休日、職場の運用を合わせて判断すると、数字だけでは分からない働きやすさを見極めやすくなります。







