在宅勤務の仕事へ転職する入社時期は、内定後に現在の職場の引き継ぎを終え、入社先の研修や受け入れ準備が整う時期にするのが基本です。目安は、内定承諾から1〜2か月後ですが、雇用形態、引き継ぎ期間、入社先の希望によって変わります。
特に在宅勤務では、出社時よりも業務の進め方や質問方法を覚えるのに時間がかかることがあります。入社直後に十分な研修を受けられる時期を選ぶことも重要です。
在宅勤務への転職で入社時期を決める基本の考え方
入社時期は、次の4つの条件を確認して決めます。
- 現在の会社を退職できる日
- 引き継ぎや有給休暇の消化に必要な期間
- 転職先が希望する入社日
- 在宅勤務の研修や業務開始に適した時期
転職先から入社日の指定がある場合は、まずその日を確認します。指定がない場合は、現在の会社を無理なく退職できる日から逆算し、転職先と相談して決めるとよいでしょう。
入社時期の目安は内定承諾から1〜2か月後
現在の会社で働きながら転職する場合、入社時期は内定承諾から1〜2か月後が一つの目安です。退職の申し出、引き継ぎ、必要に応じた有給休暇の取得を行いやすいためです。
ただし、これは全員に当てはまる固定期間ではありません。管理職、専門職、担当業務が多い人は引き継ぎに時間がかかることがあります。一方、引き継ぎが少ない仕事や、すでに退職日が決まっている場合は、より早く入社できる可能性があります。
雇用契約や就業規則に退職の申し出に関する定めがある場合は、先に確認してください。法律上の扱いと会社の手続きが異なる場合もあるため、実際の退職日は会社の人事担当者などに確認し、転職先には無理のない日程を伝えます。
在宅勤務の場合は入社直後の研修日程を優先する
在宅勤務の仕事では、入社日だけでなく、初回の研修やオリエンテーションの日程も確認してください。完全在宅勤務でも、最初の数日だけ出社が必要だったり、オンラインで決まった時間に研修を受けたりする場合があります。
次の点を転職先に確認してから入社日を決めると、準備不足を防げます。
- 入社初日に出社が必要か
- 研修期間中の勤務場所と勤務時間
- パソコンやモニターなどの貸与品が届く時期
- 社内アカウントや通信環境の準備方法
- 入社後に質問や相談をする担当者
- 研修が個別形式か、複数人で同時に行う形式か
研修が毎月決まった日に始まる会社では、その開始日に合わせたほうが学びやすいことがあります。反対に、研修の日程が個別に設定される会社なら、退職日や生活の準備を優先しても問題ない場合があります。
月初や月曜日の入社がよいとは限らない
月初や月曜日は入社日に選ばれることがありますが、必ずしも最適とは限りません。会社の給与計算、社会保険の手続き、研修日程によって、受け入れやすい日が変わるためです。
大切なのは、曜日や月の初めにこだわることではなく、入社先が業務説明やアカウント発行を行える日であることです。候補日を2〜3日伝え、転職先に都合を確認すると調整しやすくなります。
退職日と入社日の間を空けるべきケース
退職日と入社日の間は、必ず空けなければならないわけではありません。ただし、次のような場合は数日から数週間の空白期間を設ける選択肢があります。
- 長期間の勤務で十分な休養が必要な場合
- 引っ越しや在宅勤務用の作業環境を整える場合
- 健康保険や年金などの切り替え手続きを行う場合
- 前職の有給休暇をまとめて取得したい場合
- 転職先の入社日までに資格や業務知識を準備したい場合
一方で、空白期間があると、その期間の収入や社会保険の扱いを確認する必要があります。退職日と入社日の間を空ける場合は、健康保険、年金、住民税の手続きと支払い方法を事前に確認してください。
在職中に転職する場合の入社時期の決め方
在職中に転職する場合は、次の順番で決めると混乱しにくくなります。
- 転職先に希望する入社日と、入社直後の出社・研修の有無を確認する。
- 現在の会社の就業規則、退職手続き、引き継ぎの量を確認する。
- 退職を申し出る日と、最終出社日・退職日を決める。
- 転職先に、確実に勤務を開始できる日を伝える。
- 雇用契約書や採用通知書で、入社日を確認する。
転職先に伝える日は、「できればこの日」ではなく、現在の会社との調整後に確実に守れる日を伝えることが大切です。入社日を何度も変更すると、受け入れ準備や研修に影響する可能性があります。
すでに退職している場合は早めの入社が向くことがある
すでに退職していて、入社先の準備も整っているなら、早めに入社する方法があります。収入の空白を短くでき、在宅勤務の環境や仕事の進め方にも早く慣れられます。
ただし、パソコンの貸与やアカウント発行が入社日に間に合わない場合は、実際の業務を始められないことがあります。入社日を早める前に、必要な機器やアカウントがいつ用意されるか確認してください。
入社時期を遅らせたほうがよいケース
次のような場合は、無理に早い入社日を選ばないほうがよいでしょう。
- 現在の仕事の引き継ぎ内容が整理できていない
- 転職先の研修期間に参加できない
- 在宅勤務に必要な通信環境や作業場所が整っていない
- 退職日が確定していない
- 心身の疲れが強く、すぐに新しい仕事を始めるのが難しい
在宅勤務は通勤がない分、すぐに働けるように見えます。しかし、仕事と生活の場所が同じになるため、机や通信環境、勤務時間中に集中できる場所を準備しておく必要があります。
転職先に伝える入社時期の例
入社可能日を伝えるときは、次のように具体的な日付で示します。
「現職の引き継ぎと退職手続きに約1か月必要なため、○月○日以降であれば入社可能です。研修日程に合わせて調整できます」
まだ退職交渉をしていない場合は、「現職と確認のうえ、○月中旬以降を希望しています」のように、確定前であることが分かる表現にします。退職日が確定していない段階で、確実に入社できると断定しないことが重要です。
在宅勤務の転職で入社時期を決めるポイント
在宅勤務の仕事への転職では、内定後1〜2か月を目安に、退職と引き継ぎが終わり、転職先の研修を受けられる日を選びます。月初や月曜日であることより、転職先の受け入れ準備と自分の勤務開始の準備が整っていることを優先してください。
まずは転職先に「入社初日の勤務場所」「研修日程」「機器やアカウントの準備時期」を確認し、その後に現在の会社の退職日と引き継ぎ期間を合わせて入社日を決めましょう。
